在宅勤務考

　在宅勤務を前提とした働き方が、定着に向けて動き出したようにみえます。日本を代表する企業のなかにも、ジョブ型雇用を本格的に導入し成果に基づく評価制度へ移行する計画が進みつつあります。
　ジョブ型雇用はメンバーシップ型と異なり、ポストに必要な能力を記載した「職務定義書（ジョブディスクリプション）」を示した上で労働時間ではなく成果そのものを評価するものです。いわば働き方と結果をみる物差しが変わると言えるでしょう。終身雇用と年功序列型賃金体系が書き換えられることにより、ITCやAIをはじめ高いビジネススキルを持つ方々には朗報と言えるかもしれません。また、企業にとっては多様な人材を獲得できるチャンスであり、働く側にとっても変化するチャンスと言えます。自分磨きを進める良い機会ですね。